コラム「風は西から」

　　当ページは１０１ー１０７号を掲載。　最新版へ

　自殺報道をめぐる議論が活発になってきた。きっかけは５月に起きた女性タレントの自殺。その後、自殺者が急増、５月だけで前年比１７．４パーセントも跳ね上がったからだ。自殺の翌日から１週間だけみれば、今年初めからの１日平均自殺者数の１．５倍に達し、しかも２０代、３０代の若い女性が多かったという。ＮＰＯ法人自殺対策支援センター・ライフリンク代表でもある清水康之内閣府参与がこの事実を取り上げ、政府としてメディア各社に対し、自殺報道のガイドライン（指針）の策定を呼びかけるべきだ、と主張している。
　自殺をどう報道するか。どこに伝えるに値する価値があるのか。筆者自身も記者時代、悩み続けてきた。その一定の結論は「人権報道の基本」という記事を書く際の考え方を記した冊子に盛り込んだ。もう２０年も前のことだ。社会情勢の変化に伴い、一部表現は手直しされているが、基本姿勢は変わっていない。「センセーショナルに報道しない」「自殺の方法や手段には触れない」など。著名人の場合は死亡記事の意味合いもあるので、本人の不名誉となる要素を外して記事にする場合もあるが、一般の人の場合は、自殺の背景に社会性がある場合を除いて記事にしないことを原則にしている。社会性があると認められる場合でも記事にする際は匿名。世界保健機構（ＷＨＯ）が２０００年に自殺報道についての勧告を出しているが、ベースとなる考え方は同じだ。
　それでも異なる見解もあるだろう。たとえ、１社のニュースとしての扱いは小さくてもテレビも含めて、さまざまなメディアが一斉に報道すれば、その波及効果は大きい、と指摘する声もある。ただ、自殺報道がすべて自殺を誘発するという考え方には賛同できないし、どんな場合であれ、政府が報道のあり方に口を出すのも歓迎できない。マニュアル化すれば、「それに当てはめて記事を書けばいい」という易きに流れる記者も出てくるだろう。要は、なぜ自殺を伝えるのか、記者自身が考え抜いて書くことに尽きる。
　「自殺を美化しない」「自殺を誘発しない」という姿勢を貫くことは言うまでもない。個々の自殺報道より大切なのは、その人が自殺に追い込まれた社会的な要因を探りだし、そこをきちんと指摘すること。自殺報道があろうとなかろうと、自殺者が増えない社会にしていく。息の長い取り組みとなるだろうが、それがメディア本来の役割と思っている。

6，がんばれない人たちのために

　福岡いのちの電話の部内報「りーんりん」で「いのちの電話震災ダイヤル」にかけてきた東日本大震災の被災者の声を知った。全国のいのちの電話が３月２８日から１３日間、専用の番号を設けて、一斉に被災者からの訴えを聴いたものだ。福岡でも６０件の電話を受けたという。この中には苦境に立ちながらも前を向こうとしている人もいたし、家族を失った喪失感から抜け出せない人もいた。共通していたのは、誰にも言えない胸の内を「話せる人がほしかった」「話せて少しは気持ちが楽になった」ということだった。
　「がんばろう」「また立ち上がろう」。被災者を励ます声が全国に広がっている。新聞やテレビも連日、復興への取り組みを流し続けている。励まされて自らを奮い立たせ、元の暮らしを取り戻すために、ゼロからまた始めようとする人たちがたくさんいる。外国のメディアは未曽有の災害に秩序を保って立ち向かう、そうした人たちを称賛しているが、一方で、がんばろうとしてもがんばれない人たちがいることも忘れてはならない。避難生活が長引く中で「口を利けなくなった人、感情を表に出せなくなった人もいる」と被災者は震災ダイヤルで訴えている。多くの臨床心理士やスクールカウンセラーが現地に入って、活動しているとの話は聞いているが、決定的に数が不足しているように思う。
　もう１０年前になる。新聞記者時代、「９・１１同時多発テロ」をニューヨークで取材した。倒壊した世界貿易センターの現場近くに設けられた救援センターには全米からボランティアで駆け付けたカウンセラーが集結、遺族や行方不明者の家族の話に耳を傾けていた。彼らがまずやったのは悲しみの感情を押し殺さず、表に出させること。合言葉は「Ｙｏｕ　ｃａｎ　ｃｒｙ（泣いていいよ）」だった。心を閉じてしまうことの危うさを知り尽くしていたからだ。ネット上には、どこに行けば無料でカウンセリングを受けることができるか、その場所が地図上に表示されていた。その数の多さに驚き、心に傷を負った人たちを支えるすそ野の広がりをあらためて思い知らされた。
　がれきを片付け、食事をつくるボランティアはもちろん大きな役割を担っている。政府や自治体の援助も欠かせない。同時に、そうした物理的な支援では救い上げられない人たちにきちんと向き合う仕組みを早急につくらなければならない。日本社会特有の「なせば成る」といった勤勉第一主義ががんばれない人たちを片隅に追いやり、心を支えるシステムづくりを遅らせた一因だ。心の傷を癒せない人も、ともに生きていけることこそが成熟した社会の証だろう。いのちの電話もその仕組みの一端を担っていく自覚を心に刻んでおきたい。

5 , 人をつなぐフェイスブック

　ＳＮＳ（ソーシャル・ネットワーキング・サービス）の「フェイスブック」が今、世界中の注目を集めている。ＳＮＳとは、人と人とのつながりを促進・サポートする、ネット上のコミュニティ型会員制サービスのことで、フェイスブックは世界中に５億人を超える会員を擁し、使用言語は７７語に及ぶ。今や数あるＳＮＳのトップランナーだ。米国のハーバード大学の学生が開設し、瞬く間に世界に広がっていくまでの流れと、それにかかわった人たちの葛藤を描いた映画「ソーシャルネットワーク」が今年になって公開され、日本でも知名度は高まった。
　それに追い討ちをかけるように、市民の力で独裁政権を倒したチュニジアの「ジャスミン革命」で、反政府グループの情報交換やデモの呼びかけに使われ、エジプトのムバラク政権を倒すのにも同様に威力を発揮。だれもが、瞬時に人と人をつないでいくＳＮＳのパワーを再認識させられた。日本の企業や政治家の間でも、フェイスブックを活用する動きが広がっている。
フェイスブックの最大の特徴は原則、実名で登録しなければならないこと。他のＳＮＳがハンドルネームと呼ばれるネット上の「偽名」で情報をやり取りするのに対し、情報の信頼性は高いとされる。そもそも生い立ちがハーバード大学の学生同士の交流を深めることにあったから、実名や顔写真の公開も当然の成り行きだろう。
　米誌ニューズウイークは、うつ病になり、労災補償を受けていた女性がフェイスブックに笑顔の写真を公開したため、保険会社が職場復帰できる状態と判断、保険金の支払いを中断したという「負の側面」も伝えている。日常生活の一部になっている米国では、多くの弁護士が個人情報を公開しすぎないようアドバイスしているという。
　日本では普及が遅れていたが、フェイスブックにまつわる話題がメディアに頻繁に取り上げられるようになり、登録者は３百万人を超えた。日本では最大の２千万人の会員を持つ「ミクシィ」にどこまで迫れるか、実名公開が日本のネット社会に受け入れられるかも関心の的だ。
　福岡いのちの電話はメール相談をスタートさせ、ネット社会に足を踏み入れたばかりだが、近い将来、こうしたＳＮＳともいやおうなく向き合わねばならないときが来そうな気がしている。ただ、いつでもどこからでも人につながることができ、名前を名乗らなくても、だれにも伝えることができなかった胸の内を思う存分、聞いてもらえる「場」はどんな時代になろうとも必要だろう。ＳＮＳとは異なる次元で人をつないでいく意義は変わることはないと確信している。

　米国の中間選挙でオバマ大統領が率いる民主党が歴史的大敗を喫し、政治の潮流は、初の黒人大統領の誕生が決まった２年前の熱狂から様変わりした。オバマ大統領誕生の原動力となった「スイング・ボーダーズ」（無党派層）が民主党から離反し、共和党支持に回ったことが敗因といわれている。日ごろは支持政党を持たず、時の政治情勢によって民主、共和の２大政党のどちらにも揺れ動くのが無党派層。都市部を中心に増え続け、すでに３割を超えたという。米国の選挙は日本と同様、小選挙区制だから、この無党派層がどちらかに傾けば、雪崩現象が起きるのだ。これで大統領の再選にも黄信号が点った。
　今回の流れをつくる一翼を担ったのが「ティーパーティー」（茶会）。大統領が進める医療保険制度改革など「大きな政府」を批判、保守派の草の根市民運動としてスタートし、１年半ほどの間に全米に数千の下部組織を持つ一大政治勢力となった。米国独立前、英本国による植民地への重税策に異議を申し立てた「ボストン茶会事件」にちなんで名前がつけられ、「建国時の精神に立ち返れ」と主張している。よくいえば「すべて自立自活。連邦政府はわれわれの暮らしに口を出すな」ということだ。医療保険についていえば「なぜ貧しい人たちのために、われわれがお金を出さなければならないのか。病気になるのも治すのも自己責任」と叫ぶ。そこには他人を思いやり、助け合う心は微塵も感じられない。
　始末が悪いのは、運動を担っているのが休日には教会の礼拝に通い、家族を大切にする普通の米国市民であることだ。個人的に付き合えば、いわゆる「気のいい奴」が多いはずだ。だが、お隣のカナダにはきちんとした公的医療保険制度があるのに、見向きもしない。巨額の政府資金を投入する景気刺激策にも反対だ。他の国がなんと言おうと、それが米国流の民主主義と思い込んでいる。もちろん、極論に走りがちな主張に眉をひそめる米国人もたくさんいる。
　私たちは唯一の核被爆国として、核廃絶への決意を世界に向けて表明した大統領のプラハ演説を歓迎し「米国の変化」を感じ取った。言葉だけでなく、廃絶への第一歩が踏み出されるのではないか、と期待を寄せた。だが、中間選挙の結果は「やっぱり変わらない超大国」の現実を突きつけた。それでも、この超大国とうまくやっていくしかないと思わせる「事件」が私たちの国の周辺で立て続けに起きている。私たちの政府も国の針路を定められず、ただ漂流するばかりだから、他の国の状況を嘆くより、足元を固めるのが先決なのかもしれない。
　新しい年が始まった。国全体を覆う閉塞感から抜け出し、かすかでもいいから出口の「光」が見える年にしたいものだ。

　１９７０年からこつこつと活動してきた福岡人間関係研究会の会報「エンカウンター通信」がこの秋、４００号の記念号を出し、廃刊することになった。記念号は４０年に及ぶ活動の集大成となる予定で、膨大な量の原稿の編集作業が進められている。その後はネットに移行する。これも時代の流れだろう。人間関係研究というと、おおげさに聞こえるかもしれないが、エンカウンター（出会い）グループを通して「自分自身を知り、人を理解することで、よりよい人間関係をつくりあげる」のが目的。筆者も発足当初からかかわってきた。
　エンカウンターグループは米国の心理学者カール・ロジャースが開発したカウンセリングの方法で、メンバー同士が感じたことを自由に語り合って、深いところでふれあい、人と人のつながりを体験する場だ。村山正治・九州大学名誉教授を中心に、教師、医師、看護師らが集まり、例会やワークショップを開いてきた。グループをＰＲするわけではないが、一緒になったメンバーとは長い間会っていなくても、すぐに「かつての間柄」に戻ることができるから不思議だ。肩書き、年齢、性の違いも簡単に超えてしまう。筆者自身もグループを何度も体験する中で、自らの「価値観」が形成されていったと思っている。
　最近、その村山教授の話を聴く機会があった。見ず知らずの人とグループを組むのを苦痛に感じる若者が増えているという。だから「グループには入らないで別室にいるという参加の仕方も認めている」と。決めごとの少ないグループであるが、以前は何が起きても、その場にいるのがルールといえばルールだった。そこも変えざるを得なくなってきたのだ。同じような体験は記者時代にした。メールでならコミュニケーションがとれるが、電話は苦手。相対して話すなど論外という人にも出会った。
　４０年前に比べれば、コミュニケーションの手段は飛躍的に増え、物理的にはいつでもどこでも人と人がつながることができるようになった。だが、本当の意味で人と人が「出会う場」は逆に減ってしまった気がしてならない。家族も地域社会もつながりが薄れ、支え合う機能は低下しつつある。こんな時代だからこそ、人と人がつながっていく楽しさ、一緒になって何かをつくり上げる喜びを体験する場をたくさん用意する必要があるように思う。人と話すのが苦手な若者はそんな場にめぐり合っていないだけだ。「身近で小回りの利く研究会のような組織があちこちにできれば」と願っているが、かなわぬ夢だろうか。

２．濁っていてこそ「宝の海」

　初夏の有明海は潮干狩りのシーズン。週末ともなると、福岡県や佐賀県の漁港からシーズンオフのノリ船がへ先を連ねて出港、波しぶきを上げて「狩り場」へと向かう。そこは３０分ほど走った海のど真ん中。錨を入れて、ただ、ひたすら潮が引くのを待つ。有明海の干満の差は日本一。大潮のときは６メートルにも達する。２時間ほど待つと、海水は外海に出て行き、あたり一面干潟に変わる。
　長靴を履いて船から下り、干潟に足を取られながら、熊手片手に干潟を掘り返し、アサリや赤貝を探す。関東あたりの海岸でやる潮干狩りとはまったく違う光景だ。「月の引力が見える」とのキャッチフレーズもあながち誇張ではない。
　一昔前まではアサリは採り放題、特有の二枚貝タイラギやアゲマキもいたが、今はアサリを探すのも一苦労。稚貝を大量に放流しても数はなかなか増えない。生き物を取り巻く環境が変わってしまった。外海にいたナルトビエイが入りこみ、貝を食べ回っている。愛嬌のある動きと表情で親しまれているムツゴロウも激減した。
　なぜ有明海を取り上げたのか。今、手を打たないと「宝の海」と呼ばれる世界でも稀有な生態系が失われる恐れがあるからだ。有明海は干潮と満潮を繰り返すときに起きる潮流の勢いで泥を巻き上げ、川から流れ込んだ有機物や栄養塩をかくはん。それを泥が吸着し、生き物が食べて、海をきれいにしてきた。食べ物もたっぷりある棲みやすい環境が他では見られない固有の種を育んできた。その勢いに近年、陰りが生じ、濁りが落ちているという。赤潮が起きる回数も増えた。一部ではヘドロ化現象さえ見られる。
　生活排水などに含まれる有機物の増加、地球温暖化の影響、諫早干拓による潮流の変化など、要因はさまざま指摘されている。勢いを取り戻す研究や固有種を守る対策も進められているが、海域は広大で、潮の動きも複雑。思うようにはいかない。だからといって放置するわけにはいかない。「まずはできることから」と、流れ込む川の上流に木を植えたり、普段の暮らしで出る有機物を川に流さないようにしたり、息の長い取り組みが始まっている。
　筆者も有明海の豊かさ、楽しさを多くの人に知ってもらいたいと思い、６年前に研究者や漁業関係者らと一緒にＮＰＯ法人「有明海ぐるりんネット」を立ち上げた。冊子「有明海」を発行し、子ども向けのクイズＤＶＤをつくりながら、潮干狩りやガタリンピックを通して有明海を堪能している。関心のある人がいたら連絡を。はまってみる価値は十分あるはずだ。

１、「体温」が伝わる距離で

　先日の理事会で活動資金集めの難しさが話題に上った。リーマンショック以来の景気後退で、各企業・団体が社会貢献につかってきたお金が削られ、大手企業の間ではそうした予算の執行権限が東京本社に一元化される傾向が強まっているという。福岡支店長は自分では決済できず、本社にお伺いを立てなければならなくなった。本社の担当者がそれぞれの地域の実情を正確に把握しているはずもなく、社内基準に照らし画一的に「無駄な出費」として削られてしまうこともある。いのちの電話に限らず、地域のスポーツ大会、展覧会でも資金の手当てができず、やむなく終止符を打つケ?スも目立ってきた。
　「明治以来の中央集権型の国づくりは時代にそぐわない」と言われ始めてから久しい。政権与党となった民主党も「地域主権」を掲げてはいる。それでも官も民も不景気になると、行政効率、経営効率を最優先し、東京での一括管理に走りがちだ。
　嘆いてばかりいても始まらない。頭を下げて「東京」にすがるのも飽きてきた。ここらで福岡独自のやり方を打ち立てるしかない。その方が気分も晴れる。いのちの電話でいえば、私たちの活動をきちんと理解してくれる「千人会員」「賛助会員」を足元で増やすことだ。
　足を運ぶのをいとわず、口を酸っぱくして説き続ける。千人までの道のりは遠いが、そこから始めるしかない。そうすることで、私たちの「体温」が相手にも伝わるだろう。これからの時代、この体温をお互いに感じ取れるかどうかがボランティア活動に限らず、さまざまな場面で大きな意味を持つと思っている。
新聞記者時代、東京で中央紙の記者と肩を並べて、中央の政治の動きを追いかける仕事をした。政治家と日々付き合っていると、自分も永田町の「インナーサークル（身内）」に入ったような錯覚に陥り、それを不思議とも思わなくなった。あるとき、他紙の記者の立ち居振る舞いを見ていて、はたと気づいた。「このままでは政治家と同じ目線からものを見るようになる。」福岡に戻ってからは中央紙とは違う「九州らしさ」「福岡のにおい」のする紙面をつくろうと心がけた。読者の顔を思い浮かべ、体温が伝わる記事を書くこと。幸い、福岡は政令市とはいえ、祭りが地域に根づき、少々荒っぽいが、心優しき人たちが住んでいる。「打てば響く」。そんな関係をつくりたかった、その作業は後輩たちが受け継いでくれている。
　人同士の距離の近さを生かせば、東京ではできないことができそうな気がしている。それは日本の社会が失ったものを取り戻すことにもつながるだろう。会報にコラムを持たせていただくことになった。少し大げさかもしれないが、福岡から「風」を起こし、東京にも届けたい。そんな思いからタイトルを決めた。ご愛読いただければ幸いである。